金（ゴールド）は上昇を継続し、4,650ドル水準を突破

金（ゴールド）は、先週からの強気モメンタムを引き継ぎ、上昇を続けています。米財務省による国債買い戻し拡大が米国債利回りの低下と米ドル安を招いたことで、ゴールドは4,658ドルまで急伸し、5月15日以来の高値を付けました。米財務省は、長期債の買い戻しを倍増した後、買い戻し規模を40億米ドル超に拡大する可能性があることを示唆しています。

ただし、原油価格の上昇や中東情勢の緊張がインフレ懸念を再燃させ、FRBの利上げ観測を高める可能性があるため、上値は限定される可能性があります。

米国市場では、月曜日に株価指数先物が小幅に下落しました。ダウ先物は0.03％下落し、S&P 500先物とナスダック100先物もそれぞれ0.1％、0.3％下落しました。先週は主要3指数がそろって下落し、3週連続の上昇に終止符を打ちました。

原油価格は月曜日、米国による新たな対イラン制裁パッケージの詳細を市場が待つ中で下落しました。WTIは1.6％下落して85.60ドル、ブレント原油は1.4％下落して93.00ドルとなりました。米政権は、対イラン制裁として最も厳しい内容になると説明する制裁措置を準備しており、イラン経済と世界の原油供給を巡る不透明感が高まっています。

暗号資産市場は、引き続きおおむね堅調に推移しています。ビットコインは先週24％超急騰した後、79,000ドルを上回って取引されました。上昇局面では一時79,500ドルまで上昇し、重要なレジスタンスである80,000ドルが視野に入っています。

機関投資家の需要も大きく強まりました。米国の現物ビットコインETFには、週間で16億米ドル超の資金が流入した一方、43億米ドル超のショートポジションが清算されました。こうした強制清算により、弱気派の投資家が損失ポジションを解消するためにビットコインを買い戻す動きが広がり、上昇がさらに加速しました。また、デジタル資産の規制上の取り扱いを明確化するCLARITY Actに対するトランプ氏の支持も、追加の好材料となりました。

市場は今後、水曜日に発表される米PCEインフレ指標、ジャクソンホール会議でのFRB議長ケビン・ウォーシュ氏の講演、そしてNvidiaとMarvell Technologyの決算に注目しています。